WTI原油とは
WTI（West Texas Intermediate）とは、米国テキサス州西部およびニューメキシコ州で産出される原油の総称である。硫黄含有量が0.24%と低く（低硫黄）、API比重が39.6度と軽い「軽質低硫黄原油（Light Sweet Crude）」に分類される。この品質特性により精製効率が高く、ガソリンや軽油などの高付加価値製品を多く抽出できるため、原油の中でもプレミアムな銘柄とされている。
WTI原油先物はニューヨーク・マーカンタイル取引所（NYMEX）で取引されており、1取引単位は1,000バレル（約159キロリットル）である。世界三大原油ベンチマーク（WTI、ブレント、ドバイ原油）の一つとして、原油価格の指標として広く参照されている。2020年4月にはコロナショックによる需要消失で史上初のマイナス価格（-37.63ドル/バレル）を記録したことでも知られている。
価格の決まり方
WTI原油先物の価格は、NYMEXにおける需要と供給のバランスによって決定される。具体的には、原油の生産量（OPEC+の生産調整、米国シェールオイルの生産動向）、世界の需要（中国・インドなどの経済成長）、地政学リスク（中東情勢、制裁措置）、為替（ドル高は原油安要因）、在庫水準（米エネルギー情報局の週次統計）などが主要な価格変動要因である。
毎週水曜日（日本時間木曜日未明）に発表される米エネルギー情報局（EIA）の週次原油在庫統計は、短期的な価格変動の最大の材料となる。在庫が予想以上に減少すれば供給逼迫との見方から価格が上昇し、増加すれば需要減退との見方から価格が下落する傾向がある。
また、OPEC+（OPECとロシアなどの非OPEC産油国の協調体制）の生産方針も長期的な価格動向を左右する。OPEC+が減産を実施すれば供給が絞られ価格が上昇し、増産すれば価格が下落する。
ブレント原油との違い
ブレント原油は英国・ノルウェー間の北海で産出される原油で、ロンドンのICE（インターコンチネンタル取引所）で取引されている。WTIが主に米国内の原油価格指標であるのに対し、ブレントは欧州・アフリカ・中東産原油の価格設定基準として使用され、世界の原油取引の約75%がブレントを基準にしている。
WTIとブレントの価格差（スプレッド）は通常ブレントがWTIより3〜5ドル高い水準で推移する。これは、ブレントが海上輸送のハブ価格として国際的な需給を反映しやすい一方、WTIは内陸のオクラホマ州クッシングが受渡地点であり、米国内の在庫状況やパイプライン能力の影響を受けやすいためである。
2026年4月時点では、中東情勢のさらなる緊迫化によりWTI・ブレントともに急騰している。4月初旬にはホルムズ海峡での通行料導入報道を受けてWTIが1バレル111ドル台に急騰（前日比+11%超）、ブレントも108ドル台で推移した。直近渡し（dated Brent）は一時141.37ドルと2008年以来の高値を記録している。中東の地政学リスクが長期化する中、スプレッドの変動幅も大きくなっている。
原油価格が経済に与える影響
原油価格の変動は経済全体に広範な影響を及ぼす。原油は輸送燃料、化学製品の原料、発電用燃料として使われるため、原油高は生産・輸送コストの上昇を通じてほぼすべての財・サービスの価格を押し上げる。一般に原油価格が10ドル/バレル上昇すると、米国のGDPを約0.2〜0.3%押し下げ、CPIを約0.3〜0.5%押し上げるとされている。
株式市場への影響はセクターによって大きく異なる。エネルギーセクター（ExxonMobil、Chevron、ConocoPhillipsなど）は原油高の直接的な受益者となる。一方、航空（Delta、United）、運輸（FedEx、UPS）、化学（Dow、BASF）などの業種は燃料コスト・原材料コストの上昇が収益を圧迫する。消費者向けでは、ガソリン価格の上昇が可処分所得を減少させ、小売・外食セクターにも悪影響を及ぼす。
また、原油高がインフレを加速させると、FRBの金融政策にも影響が及ぶ。原油高起因のインフレが持続的と判断されれば利上げ観測が高まり、株式市場全体にとって逆風となる。
個人投資家の投資方法
個人投資家が原油に投資する方法は複数ある。第一に、東証上場のETF・ETNを通じた方法である。WTI原油価格連動型上場投信（1671）は、WTI原油先物に連動するETFで、日本円建てで少額から売買可能である。NEXT FUNDS NOMURA原油インデックス連動型上場投信（1699）も同様の商品である。
第二に、米国市場のETFを直接購入する方法がある。USO（United States Oil Fund）やBNO（United States Brent Oil Fund）が代表的であるが、先物ベースのETFには「コンタンゴ（期近より期先が高い状態）」による減価リスクがある点に注意が必要である。長期保有では原油価格が横ばいでもETF価格が下落する可能性がある。
第三に、エネルギー株への投資がある。ExxonMobil（XOM）、Chevron（CVX）などの統合型石油企業や、INPEX（1605）、ENEOSホールディングス（5020）などの日本のエネルギー企業の株式を購入する方法である。これは原油価格への直接連動ではないが、コンタンゴリスクがなく、配当収入も得られるため、中長期の投資先として合理的な選択肢である。
第四に、CFD（差金決済取引）がある。レバレッジを活用して少額で大きなポジションを取れるが、原油は価格変動が大きく、レバレッジによる損失拡大リスクが高いため、十分な知識と経験のある投資家向けの手法である。