ブレント原油とは
ブレント原油（Brent Crude）は、北海（イギリスとノルウェーの間の海域）で産出される原油の銘柄であり、世界の原油取引における最も重要な国際価格指標（ベンチマーク）である。ロンドンのICE（Intercontinental Exchange、インターコンチネンタル取引所）で先物取引が行われており、世界の原油取引の約3分の2がブレント原油の価格を基準に値決めされている。
ブレント原油は軽質（Light）かつ低硫黄（Sweet）に分類される高品質な原油であり、精製が容易でガソリンやディーゼル燃料への転換効率が高い。API比重は約38度、硫黄含有量は約0.37%で、これは中東産原油（ドバイ原油のAPI比重約31度、硫黄含有量約2%）と比較して明らかに品質が高い。この品質の良さと取引の流動性の高さが、国際的なベンチマークとしての地位を確立した要因である。
名前の由来と産地
「ブレント」の名称は、北海油田のブレント油田（Brent oilfield）に由来する。このブレント油田はシェル社が1976年に開発を開始した北海最大級の油田の一つであり、「ブレント」という名前はもともとブレントグース（コクガン）という水鳥にちなんで命名された。シェル社は北海の油田に水鳥の名前をつける慣習があり、ブレントもその一つである。
現在のブレント原油先物は、実際にはブレント油田単体の原油ではなく、北海の5つの油田（Brent、Forties、Oseberg、Ekofisk、Troll）の原油を統合した「BFOET」バスケットとして定義されている。これは、ブレント油田自体の生産量が年々減少する中で、先物市場の流動性を維持するために取引対象を拡大してきた結果である。北海油田全体の生産量は日量約300万バレルで、ピーク時（2000年頃の日量約600万バレル）からは半減しているが、先物市場の取引量は増加を続けており、現物と先物の乖離が特徴的な市場構造となっている。
WTI原油との違い
ブレント原油とWTI（West Texas Intermediate）原油は世界の二大原油ベンチマークであるが、いくつかの重要な違いがある。
第一に、取引所と通貨が異なる。ブレントはロンドンのICEで、WTIはニューヨークのNYMEX（ニューヨーク・マーカンタイル取引所）で取引される。いずれも米ドル建てであるが、ブレントの取引時間はロンドン時間基準で、WTIはニューヨーク時間基準である。
第二に、価格が反映する需給が異なる。ブレントは国際的な原油需給を反映するのに対し、WTIは主に北米の需給を反映する。米国のシェールオイル増産によりWTIの供給が潤沢な場合、ブレントとWTIの価格差（スプレッド）が拡大する傾向がある。通常のスプレッドはブレントがWTIより2〜5ドル高い水準であるが、地政学リスクの高まりや中東情勢の緊迫化により10〜20ドルに拡大することもある。
第三に、受渡方法が異なる。WTIはオクラホマ州クッシングでの現物引渡しを基本とするため、貯蔵能力の制約を受けやすい（2020年4月にはWTI先物が史上初のマイナス価格を記録した）。一方、ブレントは北海での船積み（FOB）による引渡しであり、海上輸送が前提のため、貯蔵制約による価格の歪みが生じにくい。
価格形成メカニズム
ブレント原油の価格は、ICEでの先物取引を中心に形成される。取引単位は1,000バレル（約159キロリットル）で、1日の取引量は約100万枚（10億バレル相当）に達する。これは世界の実際の原油消費量（日量約1億バレル）の約10倍に相当し、金融市場としての側面が極めて大きいことを示している。
価格変動の主な要因は、OPEC+の生産調整（減産・増産の決定）、地政学リスク（中東紛争、ホルムズ海峡の通航リスク）、世界の景気動向（中国の経済成長率）、米ドルの強弱（ドル高は原油安要因）、投機的資金の流入出（ヘッジファンドやCTAのポジション）の5つである。特に2026年は中東情勢の緊迫化により地政学プレミアムが大幅に上乗せされ、ブレント原油は1バレル100ドルを大きく超える水準で推移している。2026年4月初旬にはホルムズ海峡の通行制限報道を受けてブレント先物が112ドル台に急騰し、直近渡し（dated Brent）は一時141.36ドルと2008年以来の高値を記録した。
日本経済との関連
日本が輸入する原油の価格は、ドバイ原油やオマーン原油の価格に連動して決まる。これらの中東産原油はブレント原油と高い相関関係（相関係数0.95以上）を持っており、ブレント原油の価格動向は日本の輸入原油価格にほぼ直結している。
ブレント原油が1バレルあたり10ドル上昇すると、日本の原油輸入コストは年間で約1.5兆円増加するとの試算がある。これは日本のガソリン小売価格では1リットルあたり約5〜7円の上昇に相当する。さらに、原油高は石油化学製品、プラスチック、合成繊維などの原材料コストを押し上げ、幅広い産業の利益を圧迫する。
投資の観点では、ブレント原油に連動するETF（WisdomTree ブレント原油上場投資信託など）を活用することで、日本からでもブレント原油に投資することが可能である。ただし、原油先物特有のコンタンゴ（期近が期先より安い状態）によるロールコストが長期保有のリターンを毀損する点には注意が必要である。